昭和25年に建築基準法が制定された後、大規模な震災等の災害があるたびに、建築基準法は厳しく改正されてきました。
そのため、日本の建築基準法は、世界で最も厳しく安全を求める法律となっています。
しかし、住宅等の木造の小規模建築は、在来の技術や施工システム、建売住宅等の安価な供給等の需要もあり、一般の建築に比べて規準が厳格化されるペースが非常に遅かったように思います。
過去の規準の変遷をみれば、建築年度である程度の耐震性能が予測できると思います。
2000年には品確法も制定され、構造体や雨漏りの10年補償等が義務付けられました。ベタ基礎が主流となったのもこの時期以降です。
それ以降、巨大地震が何度もありましたが、耐震規定には大きな変更はありません。十分な規定になっていると思われます。
| 年 | 法の変遷 | 基礎 | 耐力壁 | 金物 |
|---|---|---|---|---|
| 1950 | 建築基準法制定 壁量の規定 | 底盤のない基礎でもよかった | 必要壁量が制定された | 筋違は釘やボルトで固定 |
| 1959 | 基準法改正 壁量の強化 | 必要壁量が改正された | 平金物が使われ始める | |
| 1964 | 新潟地震 M7.5 | |||
| 1965 | 十勝沖地震 M7.5 | |||
| 1970 | 基準法改正 基礎の布基礎化 | コンクリート又は鉄筋コンクリートの基礎とすることを規定 | ||
| 1978 | 宮城県沖地震 M7.4 | |||
| 1981 | 基準法改正 壁量の再強化 | 鉄筋入りの基礎が広まる | 必要壁量が改正された | 筋違プレートが使われ始める |
| 1995 | 兵庫県南部地震 M7.3 | |||
| 2000 | 基準法改正 | 地耐力に応じた基礎構造 | 壁の配置バランス | 筋違のサイズによって金物を指定。ホールダウン金物を規定 |
| 2000 | 鳥取西部地震 M7.0 | |||
| 2001 | 芸予地震 M6.7 | |||
| 2011 | 東日本大震災 M8.4 | |||
| 2016 | 熊本地震 M6.5,M7.3 |
建設年代によって注意すべきこと
2000年5月の基準法改正で、地盤調査、ベタ基礎、構造金物の全面的な使用など大幅な改正が行われました。それ以降のものは、適切に施工されていれば構造に関しては安心していいと思います。
1981年から1999年までのものは、設計や施工によって基礎や耐力壁のバランス、筋かいの固定等に問題があるものがあります。
1981年の新耐震基準で建築の構造規定は大幅に強化されました。
木造建築は、耐力壁の量や仕様に変化はありましたが、RC造やS造に比べると変更は軽微です。
現在は、建築基準法の構造規定は十分な仕様となっていますが、かつては最低限の規定となっていました。住宅金融公庫の融資を受ける際には、厳しい基準を適用するという二段階の制度だったのです。
古い建物は公庫の融資を受けたかどうかも、構造の安全性を知る上で重要な情報です。