土地探しは、時間も手間もかかります。
理想と思う土地は見つかるのか？
簡単にいい土地に出会うこともあれば、長く時間がかかることもあります。
長くかかって探した土地も、いざ決まれば、手付けを打って仮契約〜本契約と慌しくなります。
時間と心に余裕を持って、焦らず、気長に探すというスタンスで望みたいところです。
土地探しについて、要注意ポイントを整理してみました。
目次
予算を決める
建築や諸費用も含めて予算化し、土地購入予算を決めましょう。
どうしても気に入った土地が、予算オーバーということも多々有ります。
土地の面積、単価も合わせて検討することになるので、次のエリアも同時に検討することになると思います。
エリアを想定する
家を建てるとなると、永久に引っ越さない！という気持ちで、生活イメージを家族でしっかり話しあいましょう。
ライフスタイルや買い物交通機関や交通手段、子供の学校のことなど、現時点のことだけでなく、10年後、20年後、30年はどんな生活をしてるのか？家族の年齢等も含めてイメージしておきたいものです。
情報を集める
予算と面積が決まれば情報収集です。
情報を入手する手段としては、いくつかあります。
それぞれの特徴を活かして、
その時点でベターな情報を入手したいものです。
- 不動産屋（大手）：情報量が豊富。自社の物件だけでなく、他社の委託販売情報も有り。
- 不動産屋（地場）：エリアが限定されているなら、売主と近い関係にある小さな不動産屋をあたってみるのもいいです。
- 情報誌：全体を見渡す資料として有効です。
- チラシ：相場勘が鍛えられる。ストックしておくと比較検討資料として活用できます。
- インターネット：長く売れ残った土地が、インターネットに情報として載るケースが多いです。不動産は、昔ながらの対面販売ですので、インターネット情報に偏重するのは要注意です。
- 路線価、公示価格：あくまで参考ですが。
できるだけたくさんの土地を見る
情報が集まると、その中から取捨選択して、土地を見に行く事になると思います。
エリア毎に情報を集めると、土地を見に行くっても、比較がしやすいですし、相場も分かりやすいです。
目的の土地だけでなく、周辺の環境や、主要施設までの距離、日常の買物のことなど、生活をイメージしながらじっくり見たいものです。
新しい造成地でしたら、販売事務所に、造成図面が常備しています。
お目当ての土地があるようでしたら、その土地の標高と、造成前の標高の差を見てみるといいです。
同時に造成前の地形もわかります。
建築をイメージする
気に入った土地が見つかり、最終決断する前に、そこに建つ建築をイメージしておきたい。
建築のヴォリューム、駐車場の位置や台数、建物と庭の関係など。
土地決定の最終決断の後押しというのが目的ですので、ラフなイメージでいいと思います。
土地の値段について
土地探し、土地選びをする時、土地の特性や環境も重要ですが、一番気になるのは土地の値段だと思います。
土地の売買は、通常の商品のように定価がはっきりしているわけでもありません。
売主さんが積極的に売りたいかどうかによっても、値段は大きく変わります。
とにかく、数をあたって、感覚を掴むしか無いと思いますが、土地探しの段階からご相談いただけたら、実際に土地に足を運んで、その土地の特徴や、どんな建物が建つか、他の候補地との相違点など、アドバイスができます。
土地の価格の目安は、いくつかの公的な情報も参考になります。
特に、路線価と公示地価は、参考になると思います。
- 地価公示価格（公示地価）
国土交通省・土地鑑定委員会
毎年1月1日が評価基準日。3月下旬に公示。
都市と周辺に標準地を選び、1地点につき2人の不動産鑑定士が別々の調査をして評価。最新の取引事情や収益性なども加味され、国内の公的な土地評価の基準とも言えます。 - 路線価（相続税路線価・倍率価格・相続税評価額）
国税庁
毎年1月1日が評価時点。8月頃発表。閲覧は税務署や国税局で可能。
地価公示価格・売買の実例・不動産鑑定士などよる評価などを参考に決定。
地価公示価格の８割が目安。おもに相続税、贈与税、地価税を算定する基準となる価格です。 - 固定資産税評価額
地方自治体（総務省）
3年毎の1月1日に見直し。役所の固定資産課税台帳に登録、閲覧可能。
国の『固定資産評価基準』に基づき決定されますが、地価公示価格の7割程度が目安。固定資産税、都市計画税、不動産取得税、登録免許税の算定に利用され、住まいと密接に関係しています。 - 基準地価（都道府県地価調査基準地価格・都道府県地価調査結果）
都道府県
毎年7月1日が評価基準日。9月頃発表。地価公示価格が都市計画区域内を対象にしているのに対し、都市計画区域外の林地なども含む。調査は不動産鑑定士によるもの。性格は地価公示価格とほぼ変わりませんが、地価公示価格と並んで国内の土地取引価格の目安になっています。
